塾経営に必要な視点とは何か｜経営コンサルタント・竹内俊樹氏のご経歴から

本記事は、三ツ星塾名鑑編集部が、竹内俊樹氏のご経歴をもとに作成しています。

学習塾を選ぶ際、多くの保護者や生徒は合格実績や授業料に注目しがちですが、塾が長く安定して良い教育を提供し続けられるかどうかは、実は「経営の健全性」に大きく左右されます。今回は、中小企業の経営診断・組織改革支援を数多く手がけてきた経営コンサルタント、竹内俊樹氏のご経歴をもとに、学習塾という業態の経営を考えるうえで参考になる視点をご紹介します。

経営コンサルタント／中小企業診断士

竹内俊樹

1982年、早稲田大学法学部卒業。生産財メーカーでの営業職を経て、1994年に中小企業診断士（経済産業大臣登録）資格を取得し、経営コンサルティングに従事。中小企業を中心に経営診断や組織改革支援、人材マネジメント領域のコンサルティングおよび研修に携わる。近年は、大手企業を中心に100社・4万人以上の人材アセスメントを実施。2006年2月、株式会社クリエイティブ・ワークスを設立し、組織と人材の力を最大化する経営支援を行っている。

中小企業診断士の視点から見る、塾経営の土台

学習塾は、教育サービス業であると同時に、地域に根ざした一つの事業体でもあります。中小企業診断士としての実務では、財務の継続性や資金繰りの健全性、価格体系の透明性、契約内容の明瞭さ、そして法令遵守の状況といった項目を、決算書や契約書類だけでなく経営者へのヒアリングを通じて多角的に確認する場面が多くあります。こうした視点は、学習塾のような小規模事業者の経営を見るうえでも共通するものといえます。

合格実績や広告での見え方だけを整えても、経営の土台が不安定であれば、その塾は長く生徒や保護者に選ばれ続けることは難しくなります。塾という業態は、講師の採用や教室運営にかかる固定費の比率が高く、生徒数の増減が経営に直結しやすい構造を持っています。だからこそ、外部から見えにくい経営の健全性に目を向けることには大きな意味があります。

大規模な人材アセスメントの実務から見えるもの

竹内氏のキャリアのもう一つの特徴は、組織と人材に関する実務知見の厚みにあります。大手企業を対象とした大規模な人材アセスメントの実務は、組織がどのように人を採用し、育成し、評価しているかという仕組みそのものを見る経験の積み重ねであり、規模の異なる学習塾の経営を考えるうえでも参考になる視点を含んでいます。

学習塾における講師の採用基準や育成体制、評価の仕組みが整っているかどうかは、生徒や保護者から直接見えるものではありません。しかし、その仕組みの有無こそが、指導品質の再現性や継続性を左右します。こうした「見えない組織づくり」の部分にこそ、経営の実力が表れるといえるでしょう。